結婚式の費用は誰がどれぐらい負担する?費用負担の割合と注意点

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結婚式の費用は誰がどれぐらい負担する?費用負担の割合と注意点

2021年02月20日

結婚式には数十万~200万円ほどの費用がかかるため、費用の資金源をどうするか悩む方は多いのではないでしょうか。結婚式の費用負担の割合でトラブルになり、両家の仲が険悪になるケースもあります。そこで今回は、結婚式の費用は誰がどの程度負担するのが一般的なのか、注意点と一緒に詳しくみていきましょう。

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結婚式の費用はどこから出す?

そもそも、結婚式の費用は誰が出すのか、詳しくみていきましょう。

新郎新婦の預金

新郎新婦のどちらか、あるいは両方に十分な預金がある場合は、両親の援助がなくても結婚式の費用を出せます。ただし、結婚後の生活のこともあるので、無理に全額を出すことはおすすめできません。

両親からの援助

両親からの厚意によって、援助を受けられる場合があります。両家が十分な額を出す場合は、新郎新婦の預金を大きく減らさずに済むかもしれません。両親からの援助を受けられるかどうか、事前に確認しておきましょう。

ご祝儀

結婚式に参列したゲストからのご祝儀も結婚式費用の資金源の1つです。1人3万円程度が相場ですが、職場の上司や親族からは5万円以上をいただく場合があります。ゲストの人数が多いほどに結婚式費用が高くなりますが、同時にご祝儀も多くなります。

結婚式の費用負担の割合パターン

それでは、ご祝儀は誰がどの程度負担することが一般的なのか、詳しくみていきましょう。

両家が折半する

新郎新婦が結婚式費用の一部のみ負担して、大部分を両家が折半するケースがあります。十分に結婚生活の資金を用意してほしいとの思いから、少しでも多く結婚式費用を出したいと思う両親は少なくありません。

両家が結婚式費用の大部分を出す場合は、折半することが基本です。どちらか一方の負担が大きくならないように注意しましょう。しかし、経済状況によっては、どちらかの両親の負担が大きくなることもあるかもしれません。両家の関係が悪くならないように、十分に話し合って負担割合を決めましょう。

新郎新婦が折半する

両親を一切頼ることなく、新郎新婦が結婚式費用を折半するケースもあります。ただし、新郎新婦のどちらかの預金が著しく少ない場合は、他の方法を選んだ方がよいでしょう。どちらかが結婚式費用を多く出す場合、預金がない方の立場が弱くなり、夫婦喧嘩の種になる可能性があります。

また、新郎新婦で折半する場合でも、両家が援助を申し出たときは、いくらか出してもらうとよいでしょう。結婚生活の資金は、少しでも多く残しておくことが大切です。

ブライダルローンを利用する

金融期間によっては、結婚式や披露宴、結納などにかかる費用を貸し付けるブライダルローンを提供しています。ブライダルローンは、金利3~10%ほどで利用できるため、利息に苦しむ可能性は低いでしょう。ただし、結婚後すぐに住宅を購入したい場合は、ブライダルローンの利用は最小限に留めておくことをおすすめします。

住宅ローンの審査では、他社からの借入額や返済実績などを確認されるため、多額のブライダルローンを組むと審査で不利になる可能性があります。結婚式費用が200万円なら、両家と新郎新婦が30万円ずつ出して、残り80万円をブライダルローンでまかなうなど、少額の利用を検討しましょう。

結婚式費用の負担割合を決めるときの注意点

結婚式費用の負担割合の決め方を間違えると、両家や新郎新婦の間でトラブルになる恐れがあります。結婚式の費用負担の割合を決めるときは、次のことに注意しましょう。

家柄や性別で決めない

結婚式費用を「女性側が多く出す」、「家柄がよくない方が多く出す」といった決め方はおすすめできません。このような考え方は現代の日本には非常に少ないため、両家のどちらかが不満に感じる可能性が高いでしょう。

普段の行動やお金の使い方で負担割合を決めない

「普段の金づかいが荒い」、「同棲中に家事をあまりしなかった」など、行動やお金の使い方で負担割合を決めてはいけません。結婚式は新郎新婦のために行うイベントのため、どちらかが損をしたり不快に感じたりする方法で負担割合を決めると、気持ちよく結婚式を迎えられないでしょう。

ご祝儀を宛てにしない

ご祝儀を宛てにした場合、思っていたよりもゲストの人数が少なかった際に費用の支払いに困る恐れがあります。例えば、100人ほどが参列することを想定して、大規模の式場や披露宴会場を確保した結果、実際には50人しか参列しなかったという事態に陥る可能性は十分に考えられます。

ご祝儀は、「必ずもらえる金額」のみ計算に入れましょう。例えば、30人を招待する場合は、10~15人分のご祝儀のみ費用に参入してください。

まとめ

結婚式費用の負担割合は、新郎新婦と両家で話し合って決めることが大切です。今後、良い関係を築いていくためにも、誰かの負担が大きくなる事態は避けましょう。また、必要に応じてブライダルローンの利用も検討してくださいね。ただし、住宅ローンの審査への影響を抑えるために、少額の利用に留めることをおすすめします。

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